報道の真実

もう先月の話になるのですが、報道って案外真実を話ているんだな！って思う事がありました。
それは当時「格差婚」なんて話題になった、女優の藤原紀香とお笑い芸人の陣内智則の結婚。
総額５億円といわれる結婚披露宴までしたのに、３月２０日に離婚しましたよね？！
結婚生活は約２年あったのでしょうか？！
この報道が流れてすぐに離婚となったわけなのですが・・・・
いったいどこからこのような情報が流れるんでしょうかね？！

離婚届を提出したのも、藤原紀香の親族なのにも関わらず離婚届を提出したことがすぐに明るみにでましたよね？！
壁に耳あり障子に目ありってこのことを言うんでしょうかね？！
藤原紀香の離婚について報道されていたかと思うと、今度は超イケメンの水嶋ヒロと歌手の絢香の結婚。
付き合って３ヵ月でプロポース・・・
そして歌手の絢香は今年いっぱい活動をして、その後は家庭に入り持病の治療に専念するそうです。

このような報道がされるとちょっと旅行に行くだけでも、かなりの話題になりそうですよね！
例えば小栗旬と山田優なんかが沖縄でスノーケルを子供（現地の）としていたとすると、それだけで家族の予行演習や隠し子！なんて報道がされるようになるのでしょうか？！
芸能人だって沖縄くらい行ったりしますよね？！
だってハワイにいくほどですから・・・・
私個人的には芸能人のプライベートなことを知りたいと思う反面、もし自分だったら・・・なんて考えるといきすぎた報道は良くないと思います。

今の日本はいつ内閣総選挙がおこなわれるか分からない状態ですよね？！
そういうこともあって、今回は選挙立候補者に対する報道についてお話したいと思います。

選挙立候補者に対する報道格差についてですが、ニュース番組において選挙立候補者に関する報道をする際に、特定の候補者のみをクローズアップして報道するといったことは選挙や法律的に問題はないのか？！
なんて考えてしまいますよね・・・
それもそのはずですよね！
以前、東京都知事選挙の立候補者が10名以上いたとき報道では現職の石原都知事を含めて、3～4名程度しか報道として取り上げていませんでした。
選挙をする際には選挙報道が必要になると思いますが、このような形で特定の候補者を取り上げてしまうと報道で取り上げられなかった人達が知名度という点で不利になると思います。
見方をかえれば、一部の選挙立候補者に肩入れしていると思われても仕方ありませんよね？！

しかし、一見一部の候補者に肩入れしているかのような報道ですが、これは法律的には何の問題もないのです。
だって、そうじゃないですかあの東京都知事の選挙のときだって、もともと知名度のある人を取り上げていたのですから・・・
報道されていたのは、吉田万三、石原慎太郎、浅野史郎、黒川紀章の４名ですよね？！
特に黒川紀章氏なんていろんなパフォーマンスをしてくれましたよね！！
常に報道されている上記の４人より少しおとりますが、もう一人報道されていたのがドクター中松氏。
報道ではやや時間などが少ないですが、よく報道で放送されていた人ですよね！！

次回は報道と中学受験に関することを書いていこうと思います。
中学受験の国語の現状や受験と家庭教師についてなど・・・
いろんな方面から調べていきたいと思います。

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報道の真実についてお話してきましたが、それらはほとんど政治に関する事ばかりで・・・・
今回は事件に関する事をお話したいと思います。
これは私個人が感じた感想ですので、必ずしもこれが正しいというわけではありません。

よく報道で子供（赤ちゃん）が殺害された！というニュースが流れてきたとき誰を１番に疑いますか？
いつごろからでしょうか？
私が特にこのことを感じたのは秋田の連続児童殺害事件とその後に起きた祖母と子供２人が殺害された事件。
秋田の児童が連続して殺害されたときは、まさか犯人が母親だったなんてだれも想像していなかったと思います。
しかし、結局は日ごろから自分の子供を疎ましく思う気持ちを高まらせたことにより、橋から突き落とした。
そのご、報道・マスコミ各社はこぞってこの悲劇のヒロインとなった母親をとりまいた。
そして、警察は母親に疑いの目を向けたのを知ると、警察やマスコミに憎悪を募らせ自分に向けられた疑いの目を他にそらすことを目的として、近所に住んでいた男の子を殺害した。

このことがきっかけで、このような子供に関する事件が起こるとまずは「親」が疑われるようになった。
そして、その後に起きた祖母と子供２人が殺害された事件。
これは祖母の家に遊びに来ていた子供２人と祖母が何者かに殺害されていたという事件。
犯人は近所に住むオジサンだったのですが・・・
当時、秋田の殺人事件があったあとだった上に、この子供２人の父親が悪人顔だったことから「犯人は父親だ！」なんて思った人は少なくないはずです。
そう思ってしまうと人間ていうのは、この父親が何をしても嘘っぽく思えてしまう。
事件がおきてまもなくこの父親がマスコミに対して協力を要請した姿を報道されていたが・・・
どうしても嘘っぽく秋田の殺人事件の犯人であった母親とかぶってしまうところがあった。

報道は真実のことをつたえているのだろうけれど・・・
その報道を解説する人やコメンテーターの意見や見解などに、どれだけ世間の目がまどわされるのか？！ということもよく考えてから報道をしてほしいと思う。

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建国６０周年の式典が行われた北朝鮮。
この国家を挙げた祭典に金正日総書記が欠席したことは周知のことですよね。
でも、北朝鮮はいつもメディアを利用して真実をねじまげてきています。
この国に真実の報道が浸透したとき、きっとあの団結力は素晴らしい方向へと進んでいくことだろうに。

私が今すぐに北朝鮮へ行って来いといわれたら、ストレスから、メニエルになってしまうかもしれませんね。

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日本中が騒然となった首相の突然の辞意表明。
「無責任」「仕方がない」など国民からも色々な意見が飛び交っている。
それにしても一年程度でどんどん国のＴＯＰが変わっていくのはどうなんだろう。
その原因は？との質問に対して多くの国民は「与野党間、派閥間の激しい争い」と答えている。
政治そのものが一体何のためにあるのかを、もう一度見直すべき時期に来ているのかもしれない。
厳しい意見には「政治家全員が中学入試の算数からやり直せ」といったものも。
「国会の勉強法を考えなければいけない」「ねじれを治す方法を誰かが実行すべき」と広い意味での批判も多い。

首相が報道陣に逆ギレしたのも大きな話題になった。
温厚な首相らしからぬ行動で周囲にすごい反応だったようだが・・
個人的には最初からその勢いで改革を進めていただきたかった。

2008年6月8日26歳の容疑者が歩行者天国で賑わう東京・秋葉原の交差点に2トントラックで突っ込んで通行人をはねた、その上トラックから降りた後にナイフで通行人を次々と刺していったのである。結果7人が死亡したのだ。
犯行予告が携帯用の掲示板で更新されるなどして、ネットが現場のひとつとなったのも特徴の事件である。
衝撃をもたらした無差別殺傷事件は、近年の「ネットの力」を見せつけた事件でもあります。情報と議論がネット上で流れ、それを後追いせざるを得ないマスコミ。マスメディア側から見た“事件報道”としてもネットに完敗でした。事件の一報は最初にネット上で流れ、写真はネットの一般者から提供してもらった。マスコミはネットを追いかけただけだったのだ。

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身代金目的の誘拐事件などが発生した場合に（人質の安全を確保するため）、警視庁や道府県警が、新聞・テレビ等のマスメディアに対して報道を一切控えるように求めることによって結ばれる協定。

報道協定が結ばれた場合、マスメディアは事件に関する報道を一切しない代わりに、警察は入手した情報、捜査の経緯、過程をマスメディアに公表する必要がある。
この状態は警察からの要請で仮協定が発効となり、警察本部と記者クラブの会議による本決定によって、報道協定が解除されるまで続く。また記者クラブでは報道協定の連絡の際に記者室の黒板を使うことから「黒板協定」とも呼ばれる。

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肩書報道には問題がある。
古くから日本人は肩書が好きと言われるように、日本では報道においても人物を表す手段として職業が多用されてきた。
事件報道において職業名の表記が正当化されるのは、(1)政治家、上級公務員などいわゆる公人の関与した事件で、その報道が市民による政治の監視機能に役立つ場合。(2)公人、有名人など社会的影響力があって、その報道が犯罪の抑止効果に役立つと考えられる場合。(3)ある企業・学校の成員によって集団的になされた事件や、特定の職業層に頻発している事件など、職業と密接に関連していると思われる事件で、その報道が事件の解明・予防に寄与すると考えられる場合などであるが、実際には単に容疑者・事件関係者の人物像を表す手段として利用される。
また、学生は単に学生と表記すれば良いところ、大学生、女子大生、専門学校生、予備校生などと区別されたり、ホワイトカラーの被疑者は「会社員」などと具体的な職種が報道されることが少ないのに対し、ブルーカラーの被疑者は「配管工」「塗装工」などと具体的な職種が報道されたりと差別に繋がる報道がなされることが多い。
肩書報道は極端になればその問題があたかも特定の職業だけの問題であるかのような錯覚を与えやすい。
例えば福岡飲酒運転事故以降に行われた飲酒運転に関する報道では、公務員の飲酒運転を中心に、また民間人に比べ時間を長く報道されたため、公務員は飲酒運転が多い、という印象を持つ者や公務員批判を行う者も少なくなかったといえるでしょう。
このようなメディアの対応は、視聴率やインターネットの世界では無料で事件などを閲覧できるため、アクセスアップの方法とも取りかねない。

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●無料でアクセスアップ

総務省の統計によると、日本のテレビ平均視聴時間は1990年代以降も増加傾向になります。
ニールセンの調査によればアメリカでも増加傾向にあります。
フランス・カンヌのテレビ番組の国際見本市「MIPTV」で発表された統計では、日本人の平均視聴時間は5時間1分で世界で一番テレビを見ているといいます。
これは労働時間の他にはほとんど休みなくテレビを見ているということになります。

しかし、日本ではテレビの総世帯視聴率 (HUT) は低下傾向に在る。
又、2005年度のNHKの「国民生活時間調査」によれば、日曜日にテレビを見る時間は10代男性が1995年の3時間34分から2005年に2時間25分、20代男性は3時間34分から2時間45分に減少しています。
行為率も同様に10代が1996年の94%から84%へ、20代は85%から74%に減少しました。
ただし、この行為率は全年齢層で微減しています。
この中で「若い男女は各曜日を通して視聴時間が短いです。
一方、70代以上は1日5時間以上テレビを見ており、無職や主婦、農林漁業者も同様に長時間視聴している」としている。

これらを総括すると、無職や高齢者の視聴時間は増加しているが、テレビを視聴する人は全体的に微減しており、その中で特に若い男性がテレビを見なくなっていると言えます。
2011年の地上デジタルテレビ放送への切り替えの際には、テレビを買い換えたくても金銭面や視聴不可能地域のため、テレビを視聴すること自体が困難になる世帯が出てくるだろう。

かつて、江戸時代、特に幕末では情報規制が厳しく、倒幕派や攘夷派の起こした事件は大っぴらに報道できなかった。
しかし、隠語を巧みに用いてお上にばれないように、瓦版を発行し知識がある者はそれを読み取った。

昭和初期の大陸での陸軍の暴走がメディアによって支持され、世論により政府の不拡大政策は崩れました。
さらに、第二次世界大戦勃発後、ドイツの快進撃が報道されるに及び、ドイツとの同盟論が復活し、その上英米に歩み寄る政府の姿勢をメディアが批判的に報道し、世論は対英米協調に反対を示し、それに乗じた陸軍の工作により、協調路線をとる米内光政内閣は崩壊しました。

一つの見方では、メディア・リテラシーの欠如が日中戦争の拡大を促し、太平洋戦争を勃発させたとも言えます。