報道の真実

マスコミが長年情報の選別を独占してきた影響により、「報道は全て正しい」という認識が大衆に生まれた。
偏向報道による世論操作は、政治や経済や倫理に影響を与えかねず、実際に社会を変容させたり、国民に対してマスコミ主導のミスリードを招いている例があります。

近年はインターネットの発達で、ネット・ジャーナリズムの台頭と情報の多様化を主因として視聴者などからの既存メディアへの批判が活発におこなわれており、相対的にマスコミの地位や報道に対する信頼度も低下しつつあります。
この中で、既存メディア、対新興メディア両者の対立による批判合戦が行われている現状もあります。
右傾化していると指摘される一部のネットユーザによる、「左傾した偏向報道」を行っている既存マス・メディアへの批判・攻撃は、既存マスコミへの不信による報道活動への批判の面とイデオロギー摩擦の面と「新」対「旧」というメディアにおける世代間対決の三つの側面を有しているとも指摘することができます。

この例から見ても、メディアの多極化と情報の発信者・受信者の価値観の多様化が「偏向報道・印象操作」の定義付け自体の難しさや「偏向報道批判」の混沌さを増幅させているともいえます。

1989年の東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件の容疑者逮捕をきっかけに、マスコミのおたくバッシングが発生。
この時、「男性おたく」しか例示せずに「男性＝おたく」というレッテルを貼り、この頃からバブル経済を反映して元気な女性が増えたことにより、メディアは女性を持ち上げる一方、男性を必要以上に貶めるような報道が目立った。
現在でもこの傾向は続いており、女性コメンテーターなどにはこの主旨に沿ったおたくの男性叩きを自らの売りにしている者もいます。
また一部の女性視聴者にも、これらのコメンテーターの見解を支持する者がいました。

当時フジテレビのワイドショーでは、東海林のり子がコミックマーケットの様子を指して「ご覧ください、ここに10万人の“宮崎勤”がいます！」と言い放った。
約15年後、オタクを題材にした邦画・ドラマをきっかけにオタク関連の番組や特集が増え、芸能人がテレビで堂々とオタクであると言ったり、女性のオタクも増えてきていることもあり、オタクに対するバッシングはなくなりつつある。
ただ事件が起きた際はオタク個人よりも該当事件に類似・酷似したアニメ・漫画をバッシングしています。

ある特定の事象について複数の意見が対立する状況下で、特定の立場からの主張を否定もしくは肯定する意図をもって、直接・間接的な情報操作がおこなわれた報道の事。
政治・経済・裁判・事件・芸能等、対象は幅広いです。
マスコミ、特に現代において最も影響力が強いとされるテレビの報道姿勢が問題視されることが多くなりましや。

ただし、偏向報道の範囲・基準は必ずしも明確ではありません。

自己に不利な報道をされ、立場が悪化した人物や団体が、当該報道機関に対し「偏向報道をおこなっている」という反論をおこなうケースも多いです。
また、自己の主義主張が報道されなかったり、逆に自己の主義主張とは価値観の異なる主張が報道されたことを偏向報道とされることもあり、「偏向報道」という言葉を用いた批判自体が、ある種の偏向性を含む可能性があります。
例えば、選挙報道ではどの政党・政治団体からもしばしば偏向であると批判が上がるが、自民党など有力党派からの批判は広く報道されても、いわゆる泡沫候補からの批判は全く無視されることも珍しくありません。
実際に偏向報道で被害を受けているか否かを、周知の情報のみで判断するのは危険であるといえます。
このように、偏向報道とそれへの批判はイデオロギーや権益等と結びつきやすく、その批判自体を多角的視点から見るべきです。